① オンラインツールを有効活用し、関係各位と顔を見ながら会話する

「顔が見えないので社員のメンタルが心配である」との声が多い。オンラインツールを活用したバーチャル会議の実施がおすすめ。複数人との同時で会議することもでき、顔の表情と声の調子から部下のストレス状況をチェックすることもできる。

② 定期的に対話する機会を設け、平時より対話の頻度を上げる

たとえば朝会と夕会を毎日行う。最初は儀礼的かもしれないが、そのうち毎日顔を合わせるとリラックスした雰囲気も醸成され、普段気になっていることにまで話題が派生し、課題解決につながることもある。リモートワークの今だからこそ、毎日定期的に顔を合わせることが大事である。

③ 業務のことだけを話題にするのではなく、社員個人にも関心を持つ

中国人は家族を大事にする文化圏であるため、仕事のことのみならず、プライベートにまで関心を持つことが良い関係構築の秘訣である。本人の健康状態はもちろんのこと、家族の状況、子供の学校教育などについて関心を寄せると、本人への動機づけにもなる。

④ 上司から主体的にコミュニケーションの機会を持つ

日本企業は報連相を重視しており、部下から積極的に報連相をすることが奨励されている。一方、中国人社員はよほどの関係性が構築されていないかぎり、日本人の想定以上に上司に忖度する傾向もある。「中国人ははっきりと主張する」という印象を持つ日本人赴任者は多いが、現場で発生した問題などについては、むしろ上司の意向を尊重する人が多い。リモート環境では、部下からの主体的な報連相のみに頼っていては、問題が先送りされてしてしまう可能性がある。したがって日本人上司から主体的に対話の機会を設けることをおすすめする。

⑤ 上司はコーチングアプローチにより、社員の主体性を引き出す

「中国人社員は指示待ちであり、言ったことはきちんとやるが、自ら主体的に提案してくることがない」との声が多い。日本人赴任者が日本からリモートで指示がある今は、現場にいる中国人社員が主体的に動かなければ業務は滞ってしまう。逆を言えば、この非常事態は「社員の主体性を伸ばす好機」ともいえる。社員の主体性を伸ばすためには、コーチング的アプローチが効果的であることは周知のとおりである。そのため、日本にいる上司は現場の状況を正確に把握するために、指示命令だけではなく、的確に質問し、傾聴する姿勢が重要となる。今回のリモートワークは、日本人上司の側からみても自身のコーチングスキル向上のチャンスともいえる。

以上のように、上司から主体的にコミュニケーションの頻度を上げ、コーチングに徹することが、現地社員の能力とやる気向上に役立つと考えます。一方で、非常事態であっても中国の労働法規にのっとり労務管理をしていくことも不可欠です。特殊事態に惑わされ、平時と異なる対処方法をしなければならないのかと悩む方もいらっしゃいます。原則に基づきながら柔軟な対応をとり、非常事態を乗り切るためには、やはり普段からのコミュニケーションが大切となります。

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