-
太田 由紀
サイコム・ブレインズ株式会社
ファウンダー / プログラムディレクター 専任講師
新型コロナウィルスの蔓延が、人と人とのコミュニケーションや生活様式のあり方、そしてビジネス環境の全てを一変させてしまいました。この事態において、「環境の変化に対応せよ！」と繰り返し唱えていても、何も変えることはできません。私たちは、具体的に何を考え、どのように行動すれば良いのか、ウィズ・コロナの時代をサバイブしていくために必要な能力は何なのか。そこにおいて、ダイバーシティはどのような意義を持つのか。今回、多数の日系・外資系企業で経営に携わり、企業変革を進めてきた経営のプロフェッショナルである上田昌孝氏にお話を伺います。
日本マクドナルドホールディングス株式会社 社外取締役
株式会社東日本銀行 取締役
公益社団法人 会社役員育成機構（BDTI）理事
日本ゴルフツアー機構 専務理事など
一橋大学経済学部卒業後、三菱銀行、アメリカン・エキスプレス・インターナショナルを経て、2001 年アメリカンホーム保険会社会長兼CEO に就任。ライブドアが事件直前に買収したセシールのガバナンス再構築およびビジネス再建を委嘱され、2007 年同社会長兼CEO に就任。2013 年のディノスとの合併に導き、取締役会長に就任し、2015 年よりディノス・セシール相談役。2016 年より日本マクドナルドホールディングス株式会社 社外取締役。2018年より株式会社東日本銀行取締役および日本ゴルフツアー機構専務理事。
“変化するのが普通。止まっているのが異常”と考える組織だけがサバイブできる
- これまで数々の企業で経営に携わり、企業の変革を推進してきた上田さん、実は学生時代から存じ上げていますが、今日は改めてお話を伺っていきたいと思います。今、企業を取り巻く環境が想像もできないような変化の中に放り込まれているわけですが、上田さん自身、今の状況をどのように見ていますか？
-
今、企業が置かれている状況は、「環境の変化に対応する」というレベルを超えて、「どう生き残っていくか」というサバイバル・ゲームになっています。どう考えたって、人は減る、仕事は減る、国の税収も減るという中で、海外で真剣に事業をやろうという企業や、日本のことを真剣に考えている政治家がどれだけいますか？ 国が財政破綻するぞという状況で、「環境の変化に対応しなければ」なんて教科書のようなことを口先だけで言っていても、僕は危機感を感じてないんじゃないかと思う。今アクションしなければ、サバイブできないですよ。
未だに「コロナ後の状況はいつになったら元に戻るんだろう」という人がいますが、絶対に元には戻りません。前に進むしかないんです。ただし、これを暗い話と捉えるか、チャンスと捉えるかが重要で、僕の周りの経営者たちは「どうやって会社を変えていくか」を考えています。いろいろなことを変えていくということを、社員に伝えるチャンスだと捉えていますよ。
-
- 具体的には、どのようなことを変えていこうとしているのですか？
- 企業の価値を高めるための戦略を経営陣の次のレイヤーに伝えること、Pay for jobの考え方を徹底させること、ダイバーシティをコンプライアンスとして捉えるのではなくプロアクティブなダイバーシティにしていくこと──それらを含めて、とにかく「常に変化しているのが日常で、止まっているのが異常」という組織を作っていかないと、生き残れない。変化し続ける組織作りを考えるべきです。
