場所 | 開催期間 | 受講料 |
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秋葉原(東京) | 2024年8月31日~2025年2月22日 土曜日開催・全6回+発表会 |
242,000円(税込)
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企業を取り巻く環境は、労働力不足や市場の国際化、技術の進化による競争環境の変化、個々人の価値観や働き方の多様化など、さまざまな要素が入り組んだ複雑な状況です。このような中、企業の人事パーソンには、企業の競争力強化に直接貢献する戦略的な取り組みを行う役割(=戦略人事)への期待が高まり続けています。
そうした期待に適応した本講座は、人事としての自分の「軸」を明確にし、社員個々の想いや、経営戦略を人事に統合できる戦略的な人事リーダーを育てることを目的に開催しており、今期で11回目を迎えます。
経験豊富な経営者や現役人事部長でもある講師と、様々な業界から集まるメンバーとの議論やプロジェクトを通じて、人事パーソンとしての自身の「軸」の発見と、自社の方向性と成長・発展につながる戦略的人事施策を立案・推進・改善していく実行力を養います。
「会社や組織を強くしたい」「混乱する時代でも人事としての方向性を持ちたい」「異なる考えを持つ人事の仲間と出会いたい」という思いをお持ちの人事業務に携わる方に、新たな学びや刺激、異業種交流の場をご提供いたします。
戦略人事の実践者たる各業界の現役人事部長と企業経営を担うトップマネジメントがファシリテーターを務めます。経営戦略のケースや現実に起こった経営課題を題材に、人事担当役員の立場で人事戦略を策定します。クラス終了後には、ケースの議論を自社に当てはめ、自分が果たせる役割を考案します。
グローバル人事制度、キャリア開発、C&B、HRBP、事業再生など、各専門領域において組織を変革に導いた講師による講演を行います。また講師の経験・知見に触れながら、各テーマを自社に当てはめながら考察し、ディスカッションを行い、様々な領域において戦略人事を実践するためのヒントを獲得します。
各自の問題意識にもとづいてグループを作り、テーマを設定します。クラス外でディスカッション、リサーチ、企業訪問などを行い、発表会にて成果をプレゼンテーションします。講座の中で学んだ知識を自社での問題解決に応用する力を身に付けます。
自社内にとどまらない情報共有や、相互の助け合いができる人事同士のつながりを得ることは重要です。この講座では、受講後も長く続く受講者のネットワーキングをサポートします。効果的に交流を深められるよう、講座の開講前には交流会、グループプロジェクトの発表会の後には懇親会を実施し、受講者に交流の場を提供します。
戦略人事リーダーとして活躍していくためには、社員や経営陣と対話するためのビジネスリテラシーが必須となります。本講座では、受講期間中、動画見放題サービス「ビジネスマスターズ®」に搭載された、幅広いテーマを網羅する3,300本以上のビジネス動画で、各自の課題意識や興味関心に合わせて主体的に学ぶことができます。
https://www.cicombrains.com/online/businessmasters.html
■講演 ■ケーススタディ ■グループワーク
■講演 ■ケーススタディ ■グループワーク
*開講前にオリエンテーションを実施します。(オンライン開催・任意参加)
2024/8/20(火)& 8/21(水) 18:30~20:00
詳細は下記講座内容でご確認下さい。
*講師登壇スケジュール・内容は変更になる可能性がございます。
全6回及び発表会は秋葉原(東京)会場、任意参加のオリエンテーションはオンラインで開催します。
開講に先立ち、他の受講者と知り合い講座の雰囲気に触れることで、受講に向けたレディネスを形成する
今西 孝志 兒玉 麻美サイコム・ブレインズ株式会社 コンサルタント
今西 孝志 兒玉 麻美サイコム・ブレインズ株式会社 コンサルタント
八木 洋介 氏株式会社 people first 代表取締役
小田 愛子 氏GEヘルスケア・ジャパン 取締役執行役員 人事本部長
宮川 愛 氏株式会社メルカリ 執行役員 CHRO
フイルムメーカーからデジタルイメージングへの移行を成功させた富士フイルム。しかし、特殊化学品の専門知識を活用したさらなる成長機会を模索する中で、同社は自己の存在感を失いかけていた。
荒木 克哉 氏日本電気株式会社 人事組織開発統括部長
宇佐見 英司 氏アマゾンジャパン合同会社 人事統括本部本部長
上田 昌孝 氏公益社団法人 会社役員育成機構(BDTI)理事 他
GEのCEOであるジェフ・イメルトは、厳しいビジネス環境の中、各種の成長戦略や組織再変を行い、2006年、ついに成長の兆しが見え始めた。
荒木 克哉 氏日本電気株式会社 人事組織開発統括部長
ケーススタディで学んだ内容を振り返り、今後にどのように活かすかを考える
荒木 克哉 氏日本電気株式会社 人事組織開発統括部長
会社文化を進化させるために、社員の行動変革を促す取り組みについて
杉原 章郎 氏株式会社ぐるなび 代表取締役社長
山本 真一郎 氏Netflix合同会社
2018年春、住宅・建築の製品・サービス大手のLIXILグループコーポレーションの社長兼CEOである瀬戸欣哉は、次の3年間の戦略計画の実行について話し合うべく、東京本社で会議を収集した。
山並 裕尚 氏CBC株式会社 取締役 執行役員 本社コーポレート部門管掌
Human Resources & General Affairs Division 担当
竹村 一郎 氏アシュリオンジャパン・ホールディングス合同会社
Vice President, HR/GA – Japan Region
アパレル通販サイトを運営するザッポスは、アマゾンより買収の話を持ち掛けられていた。独自の企業文化と顧客重視のサービス体制がザッポスの価値と考えるCEOのHsiehとCOOのLinはどのような答えを出すのか。
山並 裕尚 氏CBC株式会社 取締役 執行役員 本社コーポレート部門管掌
Human Resources & General Affairs Division 担当
谷本 美穂 氏株式会社電通グループ グローバルCHRO
八木 洋介Yousuke Yagi株式会社people first 代表取締役
1980年京都大学経済学部卒業後、日本鋼管株式会社に入社。1996年National Steelに出向し、CEOを補佐。1999年にGEに入社し、複数のビジネスで人事責任者などを歴任。2012年に株式会社LIXILグループ執行役副社長に就任。Grohe, American Standard, Permasteelisaの取締役を歴任。2017年 株式会社people firstを設立して、代表取締役。株式会社 TBSホールディングス社外取締役、GEヘルスケア・ジャパン株式会社 監査役。その他複数の会社の顧問に就任。著書に「戦略人事のビジョン」。
小田 愛子Aiko OdaGEヘルスケア・ジャパン 取締役執行役員 人事本部長
P&Gジャパン、ファーストリテイリング、GEなどのグローバル企業で人事リーダーとして実績を積み、経営チームの強化、リーダー開発、人材開発、組織文化の醸成、人事業務改革に尽力してきた。2018年にGEヘルスケア・ジャパン入社し、人事部門で全社横断の人事施策の設計に関わり、2022年より現職。2児の母。
宮川 愛Ai Miyakawa株式会社メルカリ 執行役員 CHRO
2003年より外資系IT企業にて国内およびアジア太平洋地域の人事に従事。2014年シスコシステムズ合同会社入社後、2016年8月より同社執行役員人事本部長に就任。同社のカルチャー変革、エンゲージメントやリーダーシップ施策を牽引。2018年、2021年及び2023年に”働きがいのある会社ランキング”大規模部門1位獲得。社内のみならず、”日本の働くを変える”を自身のパーパスとし講演やセミナーに多数登壇。2024年6月より株式会社メルカリ執行役員CHRO就任。
荒木 克哉Katsuya Araki日本電気株式会社 人事組織開発統括部長
青山学院大学法学部、イエール大学経営大学院卒業。日系商社で海外営業として中南米・スペイン・東欧市場を担当した後に、マーサー社にて人事・組織に関するコンサルティングを経験。2004年に日本GEに入社し、複数事業およびコーポレートの人事部長を歴任し、その間に2度の日本企業への売却を経験し、自身も売却先で統合に深くかかわる。その後、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社にて日本法人グループの人事統括責任者を歴任。2022年4月より現職。
宇佐見 英司Eiji Usamiアマゾンジャパン合同会社 人事統括本部本部長
上智大学卒業後、1996年富士通株式会社入社。通算10年間の米国勤務の後、本社グローバル人事部課長として海外グループ会社のガバナンス・人事戦略立案を担当。2010年よりGEグループに移籍。日本及びアジアにおいて大規模な制度改革、M&A等を担当した後、2017年からGEヘルスケア・アジアパシフィック人事本部長、2018年からはGEジャパン執行役員人事本部長兼務し、2022年12月末までの在任期間に幾度もの大規模組織再編をリードし、事業成長を牽引。GEヘルスケアのスピンオフを機に23年1月より現職。著書に「リテンション・クライシス」(2009年ファーストプレス出版発行)
上田 昌孝Masataka Ueda公益社団法人 会社役員育成機構(BDTI)理事
日本マクドナルドホールディングス株式会社 社外取締役
株式会社東日本銀行 社外取締役 など
一橋大学経済学部卒業後、三菱銀行、アメリカン・エキスプレス・インターナショナルを経て、2001年アメリカンホーム保険会社会長兼CEOに就任。ライブドアが事件直前に買収したセシールのガバナンス再構築およびビジネス再建を委嘱され、2007年同社会長兼CEOに就任。2013年のディノスとの合併に導き、取締役会長に就任し、2015年よりディノス・セシール相談役を務める。2016年より日本マクドナルドホールディングス株式会社 社外取締役、2018年よりJFRカード株式会社 顧問、株式会社東日本銀行 社外取締役 の他、2014年より公益社団法人会社役員育成機構(BDTI)理事などを兼任。
杉原 章郎Akio Sugihara株式会社ぐるなび 代表取締役社長
1969年生まれ。SFC一期生として入学し、慶應義塾大学総合政策学部卒。96年に慶応義塾大学大学院・政策メディア研究科修士課程修了時にITベンチャー会社設立。97年に楽天の創業メンバーとして参画し、「楽天市場」の出店営業部門を担当。その後、楽天市場以外の事業を複数立ち上げる。取締役新規事業開発部長、楽天オークション部長、楽天ブックス社長、システム開発部門担当役員などを経て、人事・総務部門担当役員ならびに障がい者雇用の特例子会社である楽天ソシオビジネスの社長を務める。2019年6月より株式会社ぐるなび代表取締役社長に就任。
山本 真一郎Shinichiro YamamotoNetflix合同会社 Director, Head of Talent
早稲田大学第一文学部卒業、ニューヨーク州立大学大学院文学修士課程修了。新卒でP&Gジャパン人事部に入社。幅広く人事業務に携わり、工場人事責任者や日本/韓国の人材開発責任者などを担う。その後、J&JとGEにて日本やアジア太平洋地区の事業部人事責任者を務める。2021年7月にHRディレクターとしてメルカリに入社、22年7月より執行役員 VP of HRとしてMakretplace事業の人事を統括。23年6月より現職。
山並 裕尚Hirotaka YamanamiCBC株式会社 取締役 執行役員
本社コーポレート部門管掌 Human Resources & General Affairs Division 担当
慶応義塾大学経済学部卒業、マサチューセッツ工科大学経営大学院経営学修士取得。93年4月に株式会社ジャパンエナジー入社後、04年2月よりGEフリートサービス、GEコマーシャル・ファイナンスでマスターブラックベルト職として社内外改革を行った後、08年7月よりアデコ株式会社にて経営企画部長、12年1月より同社取締役 企画・ソリューション本部長、アウトソーシング事業本部長を歴任。15年4月より日本エア・リキード株式会社 執行役員として水素エネルギー事業を担当。16年8月よりルネサス エレクトロニクス株式会社で執行役員、常務執行役員を歴任し、グローバル人事改革、IT改革、BPR改革を実施。20年2月より工機ホールディングス株式会社 常務執行役員Chief Transformation Officerとしてグローバルの経営改革を推進。CBC株式会社 HR&GA Division Directorを経て 24年4月より現職。
竹村 一郎Ichiro Takemuraアシュリオンジャパン・ホールディングス合同会社 Vice President, HR/GA – Japan Region
上智大学法学部法律学科卒業後、株式会社東芝に入社、約17年間に渡り、工場人事全般、アメリカ駐在、本社国際人事企画、本社人事企画室等の人事全般を経験後、経営監査部にて内部監査業務に従事。その後、GE Japan、CHANEL、British American Tobacco Japan、直近では約9年間、急成長期時代のAmazon Japanにて人事統括責任者を担う等、日系及び外資系(米・英・仏)で様々な業種における人事部門を歴任。2019年6月より現職。
谷本 美穂Miho Tanimoto株式会社電通グループ グローバルCHRO
人材サービス会社を経て2000年GEに入社。2016年よりGEジャパン 執行役員 人事部長。戦略人事、組織開発、リーダーシップ開発に携わり、グローバルリーダー育成とビジネスに寄り添い変革を起こす人事パートナーを志向してきた。日本と米国での勤務経験をもち、GEでは米国グローバル本社にて次世代人事リーダー育成プログラムの責任者をつとめた。2018年よりグーグル合同会社 執行役員 人事本部長。2023年より現職。電通グループのグローバル化を人事面で推進している。
以下のような方々が受講しています。
Cicom Brainsラーニング・センター
東京都千代田区外神田1-18-13 秋葉原ダイビル7F
担当者がリモートワークのためオフィス不在となる可能性があります。お問い合わせは電話ではなくメールで頂きたくお願い申し上げます。
担当:今西・兒玉
担当者がリモートワークのためオフィス不在となる可能性があります。お問い合わせは電話ではなくメールで頂きたくお願い申し上げます。