日系化粧品メーカーA社は、主力商品を日本国内だけでなく、アジア、北米にも展開している。向こう10年間で、海外売上の比率を25％向上するという全社目標を掲げ、自社のグローバル化を進める上で本社従業員、特にボリューム層である一般社員クラスの英語力の底上げが必要と考えている。
まず最初に取り組めることとして、数年前からTOEICスコアアップの研修を開始したところ、スコア600点以上の社員が増えるなど一定の成果が得られ、次のステップを模索している。
取組みを通して、従業員に「仕事で英語を使える状態」になってほしいと考えているが、海外部門を除き、ほとんどの社員は業務で英語を使わないため、研修をおこなっても、テスト勉強の域から抜け出せないことが課題。TOEICに続く施策として、英語でのメール作成やミーティングなど、実務ベースの題材で研修を実施してみているが、いずれも現状すぐに使う機会がないことから、あまり受講者に響いていない。
「使用機会のなさ」が、A社従業員が英語を学ぶ際の課題意識やニーズの低さの根本原因であることから、弊社からは、まずは、研修を活用して英語を使う機会そのものを増やすことを提案。
A社では現状、従業員をすぐに英語を使う業務にアサインすることはできないが、研修を「従業員が英語を話す場所」と定義し、定期開催することで、筋トレのように英語を鍛えることができる。仕事に関係なく英語を話せる場を社内に作り、英語に親しむ文化が社内に広まれば、将来的に海外事業に関与する際のレディネスを従業員に形成できると提言した。
英語を話す上で、個々人が持つ異なる課題、ニーズにアプローチする下記の３つのプログラムを並列して用意した。参加者は、受講するプログラム数や順序を気にすることなく、自由に選択できる。
ミスや知識不足をおそれずに、既知の単語を使いながら英会話を成立させるマインドやテクニックを学習する。英語で意思疎通をはかることへの心理的なハードルを下げるために、日本人講師が担当。
ディスカッションパートナーおよび講師とともに、ビジネスシーンに紐づいたアクティビティやディスカッションをおこなう。英語ネイティブの講師が対応することにより、英語を実践する強制力を発生させている。
英語は使わなくなることで衰えるため、プログラム１～２や、過去の研修等で学んだスピーキングのコツやスモールトークのスキルなどを活用し、継続的に鍛える。
※A社協業会社による提供
プログラム実施後のアンケートでは、100％の方が「満足」と回答。「英語でまず何か話してみるというマインドを身に着けることができた」という声が多く寄せられた。
研修冒頭ではやや緊張したり、気恥ずかしそうに英語を話す受講者が多くみられたが、研修が進むにつれ、心理的な壁は徐々になくなり、楽しんで英語でアウトプットをしようという姿勢に変化していった。
研修終了後は、多くの受講者が、英語で意思疎通することの達成感を感じ、自分自身の課題を見つけることができた。結果、その後の英語の継続学習のモチベーションが向上した。
